コミュニケーションチャネルは増やすべきでない？IMCとは

近年、複数のコミュニケーションチャネルを保有する企業が増えており、デジタルだけでもSNSをはじめ様々な媒体を利用して顧客に対しプロモーションを行う企業が一般的になっています。しかし、チャネルを増やすことはより多くの顧客にリーチできるというメリットがある一方で、気を付けなければ自社のブランドを傷つけてしまう恐れがあります。そこで本記事ではIMC（Integrated Marketing Communications、統合型マーケティングコミュニケーション）という側面に注目し、実例を交えながら適切なマーケティングコミュニケーションについて考えていきたいと思います。

IMCとは

IMCとは前述の通りIntegrated Marketing Communicationsの頭文字を取った言葉で、統合型マーケティングコミュニケーションという概念、戦略を意味し、90年代初頭に提唱されはじめました。近年、企業は店頭、電話、チラシ、インターネットなど様々なコミュニケーションチャネルを駆使し顧客に対しアプローチしますが、それぞれが異なるメッセージを発信していてはなりません。IMCではそれぞれの顧客との接点を統合的に捉えるべきであり、全てを統合して管理するべきという考え方をします。

IMCが重要なワケ

IMCの目的はそれぞれのチャネル間で受ける印象の相違をなくし、顧客に対し一貫性のあるブランドイメージを発信することです。それぞれの媒体で異なったメッセージが発信されていたり、オンラインで発信されている情報と実店舗との対応が異なっていたりする場合、顧客は困惑しブランドに対する信用を失いかねません。そのため、全てのコミュニケーションの媒体を統合的に管理し、全体性をもって対応する必要があるのです。

また、それを達成するにあたり顧客視点に立つことが特に大切だとされており、4Cを意識し、コミュニケーションを図ることで適切に対応することができるでしょう。

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実例

IMCを適切に行っている企業例としてコカ・コーラ社が挙げられます。実際にコカ・コーラというブランドについて考えたとき、大体の人が「幸せ」や「皆で・家族で」などというイメージが浮かび上がると思います。これはコカ・コーラ社が統合性をもってマーケティングコミュニケーションを行っているからであり、それぞれのコミュニケーションチャネルで同一の情報を発信しているからだと言えます。また、当たり前のことですが細かな部分で言うと、コカ・コーラを思い浮かべたときに「赤色」のイメージを持つのも、統一してその色を消費者の目に入る場所に配置しているからと言えます。商品自体やTVCMの際にもそうですが、自動販売機などにも統一して赤色を入れていることが分かります。

また、異なった業界の例としてビデオカメラを扱うGoPro社の戦略が挙げられます。当初プロのアスリートなどを主なターゲットとしていたGoPro社でしたが、一般層にも次第にアプローチを行うようになり、その際IMCを用いて浸透させました。耳にしたことがあるかもしれませんが、「Be a Hero」というキャンペーンを行い、「君もヒーローになれる」といったメッセージをSNSなどをはじめとした一般層の目に付く媒体で積極的に発信しました。結果としてGoProは一般層にも浸透し、「プロのような映像が撮れる」といったイメージを消費者に与えることに成功しました。またここから、統合性をもって一気にアプローチすることはリブランディングの際にも効果的であることが分かります。

まとめ

コミュニケーションチャネルは増やすべきでないとは言いませんが、増やす場合にはしっかりとIMCを意識したほうが良いでしょう。統合性のないマーケティングコミュニケーションは混乱を招き、ブランドを傷つける恐れがあります。近年ではデジタル化の加速によりSNSだけでもFacebook、Twitter、Instagramなど様々なチャネルを利用する企業も増えていますが、改めて自社のマーケティングコミュニケーションには一貫性があるか確認し、ブランドイメージを客観視してみてはいかがでしょうか。

参考：

Forbes “Seven Steps To A Better Integrated Marketing Communications Strategy”

PPCexpo “What Exactly are Integrated Marketing Communications Examples“