O2Oとは?事例やOMO・オムニチャネルとの違い

O2Oとは?事例やOMO・オムニチャネルとの違い - Truestar Consulting Group

O2Oとは?事例やOMO・オムニチャネルとの違い

インターネットから実店舗へと誘導するマーケティング手法のO2Oは、近年のビジネスモデルとして注目を集めています。
本記事では、O2Oとはどんな施策か、OMOやオムニチャネルとの違いや、O2Oの成功事例について紹介します。

O2Oとは?(オンライン・トゥー・オフライン)

O2Oとは「Online to Offline」の略語で、オンラインとオフラインを結びつけ、オンライン(WEBやアプリ)からオフライン(実店舗)へ顧客を誘導し購買行動を促進させる施策のことです。
例えば、スマホのGPSと連携し、実店舗の近くにいる顧客に対して広告やお得なクーポンを配信することで、実店舗への送客をするといったことです。

O2OとOMOの違い

似た言葉にOMO(Online Merges with Offline)がありますが、OMOとはオンラインとオフラインの垣根を無くし、顧客の購買行動を促進させる施策です。オンラインとオフラインを別物と捉えるO2Oと異なり、OMOではオンラインとオフラインを融合させるという意味を持ちます。
代表的な例は、飲食店でのモバイルオーダーです。アプリやインターネット上で事前に注文をすると、実店舗に行った際に待たずに商品を受け取れるといったことです。

O2Oとオムニチャネルの違い

オムニチャネルとは、あらゆる販売チャネルを連携・統合させて、顧客の販売促進を促す施策です。O2Oとの違いは、オフラインでの売上を増やすことだけ目的ではなく、アプリ、EC、SNS、テレビショッピング、WEBサイト、実店舗…などのあらゆる面から、顧客へアプローチし接点を増やすことです。

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O2Oでの送客手法4つ

O2Oを活用した販売促進方法として、代表的な手法を4つ紹介します。

ポップアップストアでの集客

ポップアップストアとは、期間限定で空いたスペースに出店される店舗のことです。
近年、アパレル業界において注目を集める集客手法として、インスタライブ等のライブツールでモデル等によりポップアップストアの雰囲気や商品紹介をして認知を集める集客方法があります。ライブ内で合言葉やクーポンコード等を発表し、実店舗でお店に伝えることで限定商品や無料特典を受け取れるという仕組みです。

クーポン配信による集客

クーポン配信は、多くのO2Oビジネスにおいて活用されている集客方法の1つです。
サイトやアプリ、メルマガ等で実店舗で使用できるお得な割引クーポンを配信することで、実店舗への集客を促進することが可能です。飲食店等におすすめの集客手法です。

ジオターゲティング広告配信による集客

ジオターゲティング広告とは、スマホやPC等のGPS機能と連携し、特定のエリアにいる、またはエリアに滞在したことのある顧客に対してWEBサイトやアプリを通し、広告や情報を配信します。実店舗の近くにいる顧客に対してアプローチが可能です。
クーポン配信では、会員登録やメルマガ登録をしている顧客を中心に配信されるのに対し、ジオターゲティング広告では対象を広げられるため注目されている集客手法の1つです。

SNS配信による集客

有名人やインフルエンサーの投稿により、それを見たフォロワーを集客する仕組みです。この投稿を見た人は◯%OFF!などと、フォロワーにとってお得な情報を配信します。

企業のO2O事例2つ

無印良品のMUJI passport

無印良品アプリ

MUJI passportとは、無印良品オンラインショップや実店舗で利用できるポイントアプリで、商品購入でポイントが貯まったり、クーポンが配信されるだけでなく、実店舗への来店でチェックインポイントというものが貯まります。外出の際に、顧客が無印良品の実店舗に立ち寄るきっかけとなります。

参考:MUJI passport – 無印良品公式サイト

ニトリの画像検索機能

ニトリ画像認証システム

ニトリでは、ニトリ公式アプリの「カメラ de サーチ」という画像検索機能によって、自宅にある家具に似た商品を探すことができます。それにより、実店舗やオンラインショップでの商品購入に繋がります。

参考:顧客体験のまったく新しい可能性─ニトリのO2O推進室が仕掛ける – ニトリン

新規顧客獲得や効果測定ができるO2O

販売促進の方法としてO2Oを導入することは大切であるといえます。

O2Oを導入するメリットは、広告やクーポン配信をオンラインで行うことにより、より多くのターゲットへと情報を届けられるため、新規顧客獲得ができることです。また、既存顧客に対しても定期的にクーポンや情報を配信することでリピートに繋げたり、オンライン上で行った施策を実店舗で計測することにより効果測定をしたりすることも可能です。

販売促進のためO2O導入を検討してみましょう。

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