耳の可処分時間？オーディオアドは日本でも受け入れられるか

オーディオアド（Audio Ads）/ 音声広告について聞いたことはあるでしょうか。日本ではまだそれほど浸透していませんが、米国をはじめ海外ではオーディオアドを導入している企業が増加しています。「耳の可処分時間」という言葉が存在するように、今後オーディオアドが日本でも普及する場合、企業はその枠の奪い合いを迫られるかもしれません。本記事ではオーディオアドの解説に加え、海外での事例などを通し日本での可能性についても考えていきたいと思います。

オーディオアドとは

オーディオアドとはその名の通り音声を利用した広告のことを指します。ただ、一般的なラジオ放送で流れる広告とは異なり、ネットラジオや音楽配信サービスにオーディオアドは挿入されます。具体例で言うと、Spotifyやradikoなどで採用されており、PCやスマートフォン、またスマートスピーカーなどを通してオーディエンスに届けられます。サブスク音楽配信サービスSpotifyでは無料会員に対し楽曲の間に広告が挿入され、オンラインラジオサービスradikoでは番組の前後などに広告が入ります。

オーディオアドの特徴として、ターゲティングが挙げられます。一般的なラジオでは全オーディエンスに対し同じ広告を聴かせることになりますが、オーディオアドではオーディエンスそれぞれに合わせた広告を配信することができます。性別や年齢に限らず、位置情報や日時、また普段聴いている曲のジャンルや、聴いているラジオ番組のジャンルに合わせた広告配信が可能で、広告主としても高い費用対効果が望めるでしょう。

耳の可処分時間

上記で述べたような音声を通じたサービスの普及により、「耳の可処分時間」というワードが近年聞かれるようになりました。耳の可処分時間とは、睡眠時間や学校・職場での時間を除き音声媒体を通じて情報を得られる総時間を指します。これまで広告はテレビCM、新聞広告、OOH広告、Web広告にしても視覚中心でしたが、今後マーケターは音声サービスの普及に応じてユーザーの耳の可処分時間を意識し、企業間でそれを奪い合う形になってくるかもしれません。

関連記事：音声検索のSEO対策についてはコチラ

海外では

オーディオアド先進国である米国を例に、Amazonによる調査（リンクはページ下部）を参考に考えてみます。

まず、米国ではオーディオアドが普及する環境が整っていることが分かります。特に、スマートスピーカーの普及率は日本よりも高く、消費者の3分の1が所有しており日常的に利用しているようです。また、音楽サービスの利用に関してはおよそ68%が広告付きの無料サービスを利用しており、オーディオアドの潜在的なオーディエンスの多さがうかがえます。無料会員の割合については日本においても同様の傾向があるため普及の可能性があるでしょう。

米Amazonでは2020年からオーディオアドを導入しており、その効果も一部発表されています。例えば、一見邪魔に感じるオーディオアドですが、ユーザーからの評価は比較的高くそこまでストレスではないようです。逆に、顧客からのブランド好感度がおよそ2倍になったというデータもAmazonは発表しています。また、BBCによると音声サービスを利用するユーザーの多くは別の作業を行いながらの「ながら聴取」が非常に多く、そのながら聴取はブランドに対するエンゲージメントが高まりやすいという調査結果も出ています。

まとめ

国内においてオーディオアドはまだそこまで一般的ではない広告の形態ですが、一部では効果を発揮しており伸びしろのある市場だと言えます。特に、日本ではサブスク音楽配信サービスをはじめ音声を利用したサービスはメジャーであり、オーディオアドを挿入する隙は多く存在すると言えます。今後オーディオアドがメジャーなものとなってくるとユーザーの耳の可処分時間は圧迫されてくることが予想されるため、オーディオアドを出すことを考えている場合は早めの行動が求められるかもしれません。

参考：

Amazon Ads “音声広告”

BBC “Audio:Activated – new BBC Global News study reveals unique effectiveness of branded podcasts“