「 CTV 」の普及と広告予算のシフト？

投稿日：2021年10月21日／更新日：2021年10月21日

ケーブルテレビ離れとCTVの普及拡大

アメリカはケーブルテレビが発達していたこともあり、テレビがオンラインにつながっている世帯が多いです。

アメリカのテレビ視聴者の47％はすでにコードレスで視聴し、2021年時点でケーブルテレビに加入そている世帯は7,800万世帯以下になっています。

これは、インターネットを通じてより多くのコンテンツを視聴できるようになったためです。

また、現在ケーブルテレビに加入している人のうち44％が、契約を解約を検討しているようです。

新型コロナウイルスの影響により、アメリカでも日本同様に自宅で過ごす時間が増え、CTVへの接触時間も増加しました。

NetflixやAmazonプライムビデオといった代表的なOTTサービスはアメリカでスタートしており、かなり普及しています。

また、1世帯が複数のサービスを契約していることも珍しくありません。

こういった背景をもとに、アメリカではCTV広告市場が拡大しています。

米国のCTVにおける広告費は、2020年に前年比41％増の90億ドルを超えました。

2025年末には2倍以上に成長すると予測されています。

実際にデジタル広告市場の変動もアメリカに次いで時間差で日本でも発生していることから、この広告市場拡大の流れは日本でも起きると予想されています。

アメリカではOTTやCTVを中心にマーケティングを展開する広告主も増えています。

広告主の90％以上がCTVはテレビ広告と同等かそれ以上の効果があると考えている様です。

これに伴い、45％の広告関係者が昨年よりもCTVの予算を増やしています。

CTVでの広告の強みはフリークエンシーのコントロールをかけられる点です。

つまり、世帯ベースなどでCMの露出回数をマネジメントすることができます。

従来のテレビ広告の場合、はこれができませんでした。

CTVではこのようなマネジメントができるため、広告の無駄打ちが減少します。

結果として、CTVへの出稿のほうが費用対効果が高くなる可能性が高いです。

NetflixやAmazonプライムビデオなど生活に馴染み深いものとなってきたCTVですが、同時に広告活動のプラットフォームとしての注目度も増加しているようです。

今後、日本ではどのような影響を与えるのか、どのように発展していくのか注目です。

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