ネーミングライツにある本当の価値とは？

味の素スタジアム、フクダ電子アリーナ、パナソニック吹田スタジアムなど企業名がつくスポーツ施設などを見たことがあるでしょうか？

これは企業が作成した施設ではなく企業がその施設の命名権を購入したために起きていることです。

「 ネーミングライツ 」という言葉を聞いたことがあるでしょうか？

「 ネーミングライツ 」とは日本語で命名権という意味であり、文字通り、購入者が施設などの名前を自由に決めることができるというものです。

ネーミングライツの取引が頻繁に行われるのはスポーツ施設です。

この取引はスポーツ施設にとって運営資金調達の重要な手法となっています。

ではなぜ、現在こんなにも多くの施設のネーミングライツが取引されているのでしょうか？

ネーミングライツの購入にはどのようなメリットがあるのでしょうか？

「 ネーミングライツ 」の歴史

ネーミングライツは1990年ごろにスポーツ施設の名称を企業へ売却するビジネス形態としてアメリカから広まったと言われています。

1973年にアメリカのバッファローにあるアメリカンフットボールチームのスタジアム名称を、リッチプロダクツコーポレーションが買い取ったのが始まりでした。

1990年代からは北米を中心に、ネーミングライツの取引が急拡大しました。

イギリスのサッカーチームであるアーセナルのスタジアムも、航空会社であるエミレーツ航空によりネーミングライツが買い取られ、「エミレーツスタジアム」と命名されています。

他にもカード会社のアメリカン・エキスプレスのような会社もネーミングライツ契約を締結しています。

日本でもスポーツ施設の運営資金調達の有効な方法として普及し始め、2003年に最初に日本初のネーミングライツが「東京スタジアム」で行われ、「味の素スタジアム」と命名されました。

「 ネーミングライツ 」のメリット

ではネーミングライツの権利を取引することでどのような利点があるでしょうか？

施設側、企業側双方から考えてみましょう。

• 施設側

施設建設費用や維持費などを買取会社に請け負ってもらう

設備の導入や施設維持のためには莫大な費用がかかり、自治体だけでは資金が不足する場合が多いです。

しかし、ネーミングライツを導入することにより、企業側が大きなスポンサーとなり設備増築、維持費などの経費を負担してくれるため、自治体の負担は少なくなります。

• 企業側

施設に来る多くの観客に会社名のインパクトを持ってもらう

企業側にとってのメリットは影響力の非常に大きい宣伝効果でしょう。

スタジアムやドームのような比較的大規模な施設の場合、テレビやインターネットなどで企業の名前が入った施設名が露出されることが多いため、大きな宣伝効果が期待できます。

特にテレビなどでは視覚的にも聴覚的にも宣伝効果をアピールすることができるでしょう。

ネーミングライツの例

ネーミングライツの代表的な導入例としてJ1リーグのスタジアムにおける導入状況を少し見てみましょう。

18チームで構成されているJ1リーグですが、そのうち14チームがホームスタジアムにネーミングライツを導入しています。

代表的な例として東京にある「東京スタジアム」を見てみましょう。

東京スタジアムは味の素とのネーミングライツ契約をしており、「味の素スタジアム」と命名されています。

この契約は5年間の命名権の契約金額で11億5000万円となっています。

この例を見ても、ネーミングライツ契約が自治体にとってどれだけ大きな支援になっているかがわかります。

また、「味の素スタジアム」と命名されている東京スタジアムですが、東京オリンピックでもサッカーの会場として利用される予定となっています。

これは世界中に対して「味の素」の名前をアピールする大きなチャンスであり、ビジネス拡大の大きな機会となります。

このように、ネーミングライツを導入することは、自治体の負担を減らし、企業側にとっても宣伝効果を高めイメージアップを図れることから、両社にとって大きなメリットがあります。

参考記事：

「味スタ」命名権を更新、味の素: 日本経済新聞 (nikkei.com)

味の素スタジアム (ajinomotostadium.com)