自社ブランドの現状を継続的に把握し
実際の消費者行動をもとにをブランド戦略を構築することが出来ます
市場における自社ブランドのポジショニングを把握します。
市場ニーズを発見することで、競合他社に真似できない自社のブランド戦略を再構築します。
自社の複数のブランドの状況や、消費者行動からブランドの浸透状況を把握します。当初のブランド戦略からどのように設計図が変化しているを俯瞰し、より効果的なブランド戦略を構築・展開します。
商品カテゴリーやブランドに対する消費者の意識を探ります。
商品認知から購買後のプロセスの中で変化していく、商品理解度や満足度を把握することで、改善すべき要素を明らかにします。
市場環境から自社のブランド状態を確認 – 01
・市場における自社ブランドのポジショニングを把握
市場における自社ブランドの立ち位置を把握することで、業界内における競合他社がより明確となり、ブランド戦略策定や課題抽出に役立ちます。
また市場を細分化していくことで、商品サービスの認知度やブランドロイヤルティ向上に向けて、自社の強みを活かして勝てるポジションを取り、競合他社との差別化に向けた自社ブランド戦略を再構築します。
ブランド浸透状況の確認 – 02
・消費者行動からブランドの浸透状況を把握
消費者の持つブランドイメージや品質に対するイメージを把握し、自社で考えているブランドイメージと消費者の持つブランドイメージとの整合性を測ります。
ブランドの浸透状況を把握することは、認知拡大や購買行動に繋がる示唆を導きます。ひいては企業の業績向上に繋がります。
ユーザー視点から質的な状況把握 – 03
・ブランドに対する消費者の意識を探る
ブランドに対する行動や意識について、 各商品毎のイメージワードや共感度、満足度など質的観点を把握し、伸ばしていく強味や改善すべき要素を明らかにします。
また広告やタレントに対する意識や態度などから、消費者がブランドに対して抱いている好感度を探ります。それにより広告展開/表現への示唆を得て、消費者意識に効果的な広告戦略を導きます。
上の画像では一定期間の間に投稿されたブランドに関するワードを表示しています。ポジティブな意見が多数あることが読み取れる他、男性の方が話題にしているということや、10代が一番話題にしているといったことが分かります。
得られた情報
・高い認知度
・年代と性別に多少の偏りがあり、若い女性が特に話題にしていない
・上記の層に向けた宣伝を行っており、（少なくともSNS上では）効果を出している
・ブランドイメージ、品質イメージが競合と比較して低い（特にブランドイメージ）
A社飲料Sは若い層からのネガティブな品質イメージを恐らく把握しており、それに見合った対応ができていると言えます。例えば、キーワードとして表示されていた「夏フェス」や「タレントS」などは若い層をターゲットとしたプロモーションが成功している証拠としても受け取れます。また、最近では「苦い」という品質イメージをよりポジティブなものに変えようと、若い新入社員を主人公としたドラマ仕立てのCMを流すと共に「ビールは苦いだけではない」というキャッチコピーを押し出しています。
今後の戦略
「中年男性向け」というイメージが強いのに加え、第三のビールの拡大に伴い「高い」というイメージも存在し、何かしらの価値を更に持たせる必要があると考えられます。また、引き続き若いタレントを起用した広告を打つことは効果的かもしれないですが、品質イメージも他社と比べ決して高くないため顧客の幅を広げても定着しない可能性があり、これは次の課題だと言えるでしょう。そのため、若年層をターゲットにした新ブランドを展開するのも一つの策かもしれません。例えば、K社製品Iのブランドイメージの内訳を見てみると、20代女性からのポジティブな意見が多く、A社もこの層からの意見を積極的に取り入れることができたらブランドイメージの底上げが望めるかもしれません。また、品質をリニューアルすることも案として挙げられますが、現在の製品を愛飲している層もいるため慎重な判断が求められるでしょう。
総括
NEELを用いてA社のビール飲料Sの分析を行った結果、ブランドの強みと弱みが見えてきた他、広告戦略の評価も行うことができました。NEELはSNSを通じてデータを収集するため、ブランドについてリアルな情報を知ることができます。例えば、今回分かった「若い女性があまり話題にしていない」という点は、調査対象にバイアスがかかってしまうアンケート調査ではあまり見えてこない事実だと言えます。
また、ポジショニングマップを通じて他社ブランドとの相対的な位置付けを確認することができ、上の項目では得られた情報から戦略の提言を一部行いました。他社ブランドの内訳もそれぞれ確認することができるため、自社の広告戦略に役立てることができ、より根拠に基づいた戦略構築が可能になります。
PAGE TOP